「デジタルサイネージ」と聞くと、
「電気代の消費が激しそう・・・」
「設置したいけど電気代どれくらいかかるんだろう」
といった疑問や悩みを抱く方が多いのではないでしょうか。
一昔前のデジタルサイネージは、確かに電力消費の激しい機器も多く、省エネ時代にはなかなか導入しづらいという企業様も多かったようです。
しかし、最近では省エネ型で環境に優しいデジタルサイネージも登場しており、多くの企業様で導入が進んでいます。

本記事では、デジタルサイネージの電気代の目安や省エネ型のデジタルサイネージの概要、導入するためのガイドなどを解説します。
デジタルサイネージの電気代はどのくらい?

デジタルサイネージの電気代は、機器の種類やサイズ、使用時間によって大きく変わります。
例を挙げると、一般的な42インチ液晶ディスプレイの場合は1日8時間稼働で月間約600〜1,200円程度が目安となるでしょう。
月間で1,000円前後と考えると「思ったより電気代がかからないかも」と思う方も多いのではないでしょうか。
デジタルサイネージの電気代について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
省エネ型のデジタルサイネージとは
一口に「省エネ型」といっても様々な種類のデジタルサイネージが存在します。
例えばSHARP社の「ePoster」という製品は、画像の切り替え時には電力が発生するものの、画像を表示するための電力が不要という驚くべき省エネ型のデジタルサイネージです。
動画を配信する際は流石に電力を消費しますが、決まったパターンの複数の画像を表示するだけであれば驚くほど省エネで運用ができます。
参考:https://smj.jp.sharp/bs/eposter/
また、アイリス・オプトロニクス社の「カラー電子ペーパー」は、三層の反射式型コレステリック液晶を利用した独自の設計によって、電力の消費を極限まで抑えてフルカラーのディスプレイが可能になっています。
参考:https://iris-opt.com/ja/technology/color-epaper/
このように、最新のテクノロジーを駆使して極力電気代の消費を抑えた形のデジタルサイネージが日々登場しているのです。
省エネ型デジタルサイネージを導入する際のポイント

デジタルサイネージをなるべく省電力で使用するためには、以下のポイントを意識する必要があります。
- 動画ではなく画像を表示する
- 画像の切り替えを極力抑える
- 明るい場所に設置する
それぞれのポイントについて解説します。
動画ではなく画像を表示する
デジタルサイネージで動画を再生しようとすると、どうしても画像と比較して電力を消費してしまいます。
動画と比較すると画像の場合は表示できる情報に制限はありますが、その分伝えたい情報を絞ることによって見ている人に強く印象を残すことができるでしょう。
画像の切り替えを極力抑える
省エネ型のデジタルサイネージの多くは、画像表示の切り替え時にのみ電力を使用します。
頻繁に画像を変更すると電力消費が増えるため、更新頻度を最小限にすることが、効果的な省エネ運用の鍵となるでしょう。
明るい場所に設置する
従来のLED/LCD方式のデジタルサイネージでは、明るい場所ではバックライトによる高輝度が不可欠です。
明るい環境で視認性を確保するには、屋外用で5,000cd/m²以上、室内用でも800~1,000cd/m²程度の輝度が求められるため、消費電力は屋内用よりも大きくなってしまいます。
しかし、省エネ型のリフレクティブディスプレイや電子ペーパー方式ではバックライトを使わず、周囲の光を反射して表示します。
これらは自然光や照明のある明るい場所に設置するほど視認性が向上し、バックライト不要で見やすさと省エネを両立できます。
(参考サイト)
https://yamato-signage.com/difference-lcd-led/
https://tagel.cloud/media/electronic-paper-display/
https://itjisho.com/%E5%8F%8D%E5%B0%84%E5%9E%8B%E6%B6%B2%E6%99%B6%E3%83%87%E3%82%A[…]E3%81%A8%E3%81%AF%EF%BC%9F%E7%89%B9%E5%BE%B4%E3%83%BB%E5%88%A9/
まとめ
省エネ型デジタルサイネージは、従来の電力消費が大きいイメージを覆す、省エネかつ環境配慮型の次世代ディスプレイです。
特に、表示時に電力を使わない「電子ペーパー型」などが登場し、月々の電気代を抑えながら情報発信が可能になりました。
導入する際は「動画ではなく画像を使う」「明るい場所に設置する」といった工夫を意識することで、さらに省エネ効果を高められます。
コスト削減と環境対応を両立したい企業様はぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

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