店舗の入り口や、主通路の動線上に紙のPOPを設置し、来店者への訴求効果を高めることは重要ですよね。

近年、液晶ディスプレイや電子ペーパー、LEDビジョンを使った動画による訴求が多く見られるようになりました。

 

ただ、導入するにしてもイニシャルコストは多く掛かります。

そこで、チェーンストアなどではデジタルサイネージの初期投資を行い、二次広告収入アイテムとして活用する場面が多く見られます。

しかし、単に広告動画を流すだけで、実際にどれだけ売上に貢献したかを評価するのは困難で、もどかしい面があるのも事実です。

 

交通機関や道路標識での使い方だと、ディレクションや注意喚起という目的なのでデジタルサイネージを活用すると評価されやすいが、

業績向上をさせるための目的となると、なかなかシビアになってしまい評価しづらい面はあります。

 

近年、デジタルサイネージに顔認識AIカメラを装着し、トラッキングデータの収集だけでなく、立ち止まる人の顔の属性（性別・年齢など）を判別し、

「どの広告が流れたときに立ち止まったか、その動画に注目したか」のデータが取れるシステムが実用化されています。

 

つまり、もはやデジタルサイネージは、単に広告動画などを流すだけでなく、マーケティングデータを蓄積するためのツールとも言えます。

 

【スリム液晶（32インチ＋バッテリー付き＋AIカメラ）の例】

 

 

現段階でデジタルサイネージが実用化されているのはここまでですが、それはあくまで２次元であって、今後は3次元仮想空間によるメタバースが主流になっていくと主張する人も居ます。

ただ、これはネット通販に限ったことであり、仮想空間において人間が持つ五感すべてに訴求出来なければ、現在のデジタルサイネージは実店舗にとって不要なモノという訳ではないと筆者は考えます。

 

嗅覚、味覚、触覚の伝達が出来ればより訴求効果が上がる

 

現在の技術では、それらをバーチャルで伝えることは出来ない。

それを解決するためには、視覚からの情報だけでなく、触覚、嗅覚、味覚を大脳に与えることが出来るかがカギ。

この分野では様々な研究が行われていますが、大脳への刺激をインターネットを通じて忠実に入力させられることが出来れば、売上向上のための訴求効果が劇的に向上すると思います。

そうなれば、デジタルサイネージはあくまで視覚を通じた訴求手段のひとつであるに過ぎないという。

 

話を現在のデジタルサイネージに戻しますと、

通常の液晶だと１６:９の比率ですが、スクエアに加工する方法もあります。

これはスクエア画面にすることで訴求アップ狙いということなのかもしれません。